ここでは、医師向け所得補償保険の契約期間中にすべきこととして、保険の評価や適正のチェック、追加オプションの検討などについて詳しく解説します。
医師向け所得補償保険を契約している期間中、保険契約の内容を定期的に確認することが大切です。
たとえば、勤務医から開業医になったり、結婚や出産で家族構成が変わったりといったライフステージの変動や、何らかの原因によって収入が増減する可能性があるでしょう。
さまざまな視点から現在のニーズと契約内容が一致しているのか評価することは重要です。もし一致していない場合は保険会社（代理店）の担当者に相談し、プランの見直しやオプションの追加などを行う必要があります。
契約すれば万全ではなく、万が一働けなくなったときに備えて、不足している補償がないか、余分に契約していないか定期的に確認することをおすすめします。
医師向け所得補償保険は、医師として働けなくなった場合の収入減少に備えて収入を補償する保険が基本です。その保険の中には、短期補償と長期補償といった2種類の保険があります。
短期補償は短い補償期間（てん補期間）であり、病気や怪我の治療で入院する場合や、治療を受けている人で働けなくなった場合に補償されます。
また、業務中はもちろん、レジャーや海外旅行中の病気やケガで働けなくなった場合も同じく補償の対象になります。
長期補償は長期の補償期間（てん補期間）となっており、病気や怪我の治療で長期間の入院が必要な場合や、自宅療養が必要で就業不能になってしまった場合の補償です。病気や怪我の症状が長引いて、医師としての仕事ができないときに補償されます。また、長期の所得補償保険の場合、就業不能後の一部復職にも対応しており、より安心な補償を得ることができます。
保険会社や団体によっては、特約としてうつ病などの精神疾患や地震、噴火、津波による怪我に対する補償などが設けられているケースがあります。
それぞれの保険をチェックし、柔軟にカスタマイズしたり新たなオプションを追加したりする必要があるか検討することも大切です。
医師向け所得補償保険は、病気や怪我によって、医師として働けなくなった場合の所得減少を補償する保険であり、それ以外の事由が発生した場合は補償されない保険ともいえます。そのため、契約期間中に発覚した、保険が補償しないリスクについて対策を検討する必要があるでしょう。
たとえば、就業不能になった原因がうつ病や精神障害によるもの（オプションで追加できる保険商品もあります）や、妊娠や出産に関わるもの、自然災害によるものなどは、補償対象外になります。所得補償保険ではカバーできない場合でも、社会保障制度によって補償されるケースがあるため、さまざまな公的制度について理解することも大切です。
保険契約期間中でも、少しでも質問や疑問があった場合は、保険会社（代理店）の担当者に相談することは重要です。ご自分の状況に適した保険であり、医師として働けなくなった場合に暮らしを支えるための補償であることは、万が一の備えとして安心できる点です。
そこで、気軽に相談できるように担当者と定期的にコミュニケーションを取ることをおすすめします。
定期的に見直して保障体制を整えよう
田伏 秀輝
医師向け所得補償保険を含めて、所得補償保険ではカバーできない補償対象外のリスクなどを考えた上で保険を選ぶことは重要です。そのために、契約期間中でも定期的に保険を見直し、ご自分や家族にとって最適な保障体制を構築しましょう。
とはいっても、医師としての仕事も忙しい中、すべてのプランを把握し比較するのは時間的にも難しいはず。そんなときは、医師向け保険に精通したプロに相談してみるのも一つの手です。