医師として働けなくなったら長期で補償！
医師として働けなくなったら長期で補償！
ここでは、医師向け所得補償保険において補償されないケースについて、いくつかの事例に分けて詳しく解説します。
医師向け所得補償保険は、病気や怪我の事故が起きてしまい、医師として働けなくなった場合に適用される保険です。短期の所得補償保険では、就業障害により医師としての仕事ができないとき補償対象となります。長期の所得補償保険では、就業障害により医師としての仕事ができないときに加え、就業不能期間を経て、その後復職した際に、医師としての仕事が一部しか行えず、所得喪失率が20%を超えてしまったときにも所得喪失率に応じて補償が継続して受けられます。
医師は所得水準が高く、他業種に比べて仕事ができなくなった場合の経済的ダメージがより大きい職業。だからこそ、万が一、何かしらの予期せぬ事態が起きてしまい、医師としての仕事ができなくなってしまった場合でも、不安なく生活が送れるように加入しておきたい保険といえます。
医師向け所得補償保険は、公的保障では補えない収入減少に備えるために加入する医師が多くいるでしょう。しかし、医師向け所得補償保険でもカバーできないリスクがあるため注意が必要です。基本的には、どの保険会社でも同様に補償されないケースが定められています。そのため、どのようなケースで補償されないのか事前に確認しておくことが大切です。
保険の加入時の自身の健康告知による既往歴や健康状態が、補償除外として契約内容に影響するケースがあります。その他、所得補償保険で補償されないケースとして、うつ病などの精神障害や妊娠・出産時の就業障害、自傷行為や危険運転、自然災害などによる怪我といった状況の場合が挙げられるでしょう。
ただし、うつ病などの精神障害や妊娠・出産によって働けないといった状況は特約対応で補償対象となっている場合もありますので、加入する際には必ず補償内容をチェックすることが大切です。
保険加入時は、申告書や健康状態の告知書などを記入する必要があります。この告知事項には、被保険者の職業や傷病歴、現在の健康状態、他の保険契約の有無などを申告することが一般的です。これらの内容において、事実と異なる内容を記載している場合は、契約解除や保険金の支払いができない恐れがあります。
また、契約内容において変更する部分があっても、申告せずにそのままにしていた場合でも、自己申告漏れとして補償されない可能性もあるでしょう。このように、申告漏れや重要情報の不足により補償が除外されるリスクがあります。そのため、契約内容に虚偽がないか、必要な情報を確実に提供しているのか確認することが重要です。
所得補償保険は、職務中に起きた事故で怪我をした場合も補償される保険です。しかし、業務違反や不正行為によって引き起こされた事故だと判明した場合は、補償が適用外になることがあります。たとえば、業務中に何らかの不正行為をした結果、医師自らに怪我が生じてしまったケースなど、不当な出来事が原因となっている病気や怪我の場合は補償が適用外となる可能性があります。
所得補償保険は、特定の医療行為や治療を受けた場合は補償が適用外になるケースがあります。たとえば、妊娠や出産によって生じた病気や怪我の治療、むちうち症や腰痛などの治療で医学的な他覚所見がない場合などが挙げられるでしょう。加入される保険会社によって、支払いができない条件は異なるため、事前にチェックしておくことが大切です。
医師向け所得補償保険では、被保険者である医師が法律違反や違反行動によって就業不能になった場合、補償対象外になります。たとえば、無免許運転や酒気帯び運転をしている際に事故を起こして怪我をしたケース、大麻所持や覚せい剤の使用によって何らかの怪我や病気を引き起こしたケース、病院にある向精神薬を無断で使用したケースなどが挙げられるでしょう。これらは法律でも禁じられているため、保険の適用外という以上に逮捕や行政処分になる行為です。
医師の所得は他の職種と比べて高く、毎月の保険料や受け取れる保険金は平均月間所得に応じて決定されます。経営の悪化や何らかの要因によって、所得や経済状況に変化がみられた場合は補償に影響が出る可能性があるでしょう。
たとえば、契約締結時と比べて平均月間所得が著しく減少した時に、就業不能となってしまった場合、保険に加入していた保険金月額よりも事故発生時の平均所得（事故直前の12ヵ月平均）が低かったならば、実際の所得額まで補償は削減されてしまいます。損害保険は「実損てん補」の考えがあるため、実際の損失以上の補償をすることができません。契約上の保険金額の設定に係わらず、実際の損害額までを補償する仕組みです。
所得補償保険は、一部の疾病や自然災害などのケースにおいて、補償されないことはデメリットに感じるでしょう。そこで、補償されないケースに備えて、追加プランやオプションを検討することがおすすめです。たとえば、通常は補償対象外になっているうつ病などの精神障害や自然災害による就業不能時の補償を可能にする特約がセットになっている保険があります。自身がどのような状態に備えたいのかを検討し、追加プランやオプションをつけると良いでしょう。
適切な保険プランを選ぼう
田伏 秀輝
所得補償保険では、病気や怪我によって就業不能になったすべてのケースが補償を受けられるわけではありません。既往歴や健康状態、特定の疾病、経済状況、地震、噴火、津波など補償されないケースが数多くあります。
これらのケースを理解しないまま契約をすることで、万が一働けない状態になった場合に補償が受けられない事態になる可能性があるでしょう。
事前に保険会社の補償適用や追加プラン、オプションなどの要件をしっかりと確認し、適切な保険プランを選ぶことが大切です。 とはいっても、毎日お忙しい医師の皆さんは、プランを一つひとつ確認したり、検討したりする時間を確保するのも難しいもの。医師向け所得補償保険のプロに相談することで、効率良く自分にぴったりのプランを提案してくれるでしょう。