【診療科目別】医療訴訟のリスクを下げる方法

ここでは、各診療科における訴訟リスクとその対策についてご紹介しています。

訴訟リスクが高い診療科とは？

医事関係訴訟の2021年診療科別既済件数は、内科が238件でトップ。次に歯科が100件、外科が98件と続きます。ただ、それぞれの診療科に従事している医師の数には大きな差がありますので、訴訟件数が多くても、医師の数からみた割合的には低い診療科も。訴訟リスクについては、各診療科の特徴から見ていくとわかりやすいです。

※参照元：HOKUTO公式HP（https://hokuto.app/post/ytKiCZRKZ4yTMQKVamry）

内科

診療科の中でも、年間訴訟件数が多い内科。診察をしていてヒヤリと感じることも多く、常にリスクとは隣り合わせな状態です。必ずしも訴訟で決着がつくわけではなく、結局裁判まで行かず和解で解決するケースも少なくありません。ただ、そこに至るまでには多くのストレスと労力、そして時間がかかります。なかには、10年以上と長い月日がかかったケースもあり、訴訟の難しさを物語っています。

ここでは、内科における訴訟リスクについてご紹介しています。

小児科

成長段階の子どもの体の診察では、何が起こってもおかしくないリスクが大人以上にあり、1歳違うだけで対応が変わってきます。また、小さい子供には病状の理解を求めるのは難しいですから、保護者との密なコミュニケーションが必須となります。そのため、子供本人だけでなく保護者にも理解を求めるなど、インフォームドコンセントには十分な配慮と時間が必要となります。

ここでは、小児科における訴訟リスクについてご紹介しています。

歯科

抜歯や歯の切削など復元不可な治療や見た目への影響が大きい歯科治療は、緊急性を要することがほとんどないので、治療説明や同意には十分な時間をかけて行う必要があります。また、近年では、虫歯治療だけでなく見た目を良くするためのインプラント治療や矯正治療などの自由診療が増えていることからも、結果に満足できずに訴訟に発展するケースが見られます。

ここでは、歯科における訴訟リスクについてご紹介しています。

整形外科

数ある科目の中でも、内科・外科・歯科に次いで訴訟件数が多い部類に入り、医師の数から見ても訴訟リスクが高い科です。その割合の多さには、外科系診療科の中でも手術件数が多いのも関係しています。その訴訟内容では、特に脊椎に関する診断や治療の遅れ、手術による重篤な後遺症が目立ち、億単位での高額な賠償金額になることもあります。

ここでは、整形外科における訴訟リスクについてご紹介しています。

形成外科

主に運動器の機能改善を目的とした外科的処置を施す形成外科では、命に関わるような重大な後遺症などによる訴訟は少ないものの、外見への結果に対してのクレームから訴訟になるケースが目立ちます。訴訟件数は内科や外科と比べて少ないものの、医師の数からみると決して少ないわけではありません。むしろ、医師の数が少ないのに件数があるのは、訴訟リスクが高めとも言えます。

ここでは、形成外科における訴訟リスクについてご紹介しています。

産婦人科

日本の周産期死亡率・妊産婦死亡率は世界の中でも低いと言われていますが、出産リスクが減ったわけではありません。産科診療ガイドラインなどによる適切な処置をおこなっていても、予測しなかった事態になってしまうこともあります。出産は病気ではないことや、お産は病気でないといった風潮から、もしもの際には責任を厳しくクリニックや医師に追求されがちです。

ここでは、産婦人科における訴訟リスクについてご紹介しています。

美容外科

病気治療の為の保険診療と異なり、美容医療は自身の見た目や外見を積極的に変えるためのものです。理想とするイメージを描いて高額な施術を受けることからも、その結果に満足できない場合には訴訟といった手段が取られることが少なくありません。明らかに美容外科医師のミスによるものもあれば、インフォームドコンセントによるものなど、訴訟の内容は様々です。

ここでは、美容外科における訴訟リスクについてご紹介しています。